DXは、“Digital Transformation”（デジタルトランスフォーメーション）のこと。2004年、当時スウェーデン・ウメオ大学の教授を務めていたエリック・ストルターマン氏が提唱した概念だそうです。ちなみに、略称の二文字目がXになるのは、英語の「Transformation」が「X-formation」と略して表示されることに由来します。

Transformationは「変化」「変形」「変容」などの意味があり、DXは日本語訳で「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義されています。この内容からわかるように、DXはもともと社会全体にかかわる言葉でした。しかし、最近はビジネスの中で用いられるケースも増えてきたようです。

日本においては、2018年に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」を公開。その中で、DXは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されています。

このような定義は、一見IT化と同じような印象を受けるでしょう。しかし、IT化は情報技術（IT）を活用して業務の効率化を図ること。一方のDXは情報技術を含むデジタル技術全般を取り上げており、さらに広い視点での変革を掲げています。IT化はDX推進のために必要なもの、と考えると理解しやすいかもしれません。

リテラシーは、特定の分野における知識やそれらを活用する能力のことを指します。DXの定義とあわせて考えると、DXリテラシーは「データやデジタル技術についての知識や理解があり、それらを活用して組織・ビジネスを変革する能力」といった意味になります。

先に、経済産業省が公開したDX推進のガイドラインについて述べましたが、実はその背景には「2025年の崖」に対する懸念があるのです。「2025年の崖」は、日本の企業がDX推進をしなかった場合、業務効率や競争力が落ちて年間最大12兆円もの経済損失が発生すると予測されている状況を表しています。

主な問題点は、既存の基幹システムが老朽化したり、ソフトウエアが時代遅れになったりすること。しかし、IT人材は年々不足している傾向にあり、「レバテックIT人材白書2024」によると「経験者採用が難しいため未経験者も採用する」と答えた企業が全体の47.6%を占めています。そんな状況だからこそ、今後は働き手一人ひとりのDXリテラシーを高め、企業もしくは業界全体でDXを推進していく必要があるのです。

管理栄養士による栄養指導をサポートするスマホ向けアプリ「おいしい健康」は、各診療ガイドラインに基づき、入院・外来患者、介護施設利用者の献立作成や栄養管理をAIで対応。食事基準は医師や管理栄養士が設定できるため、給食に反映させていた栄養指導の内容を、家庭内の食生活にもわかりやすく引き継ぐことができます。

「きょうの給食」は、株式会社JOINT CREWが開発したウェブアプリ。2024年6月より、千葉県君津市の小学校で実証実験がスタートしました。給食の献立が確認できるほか、アレルギー情報を自動で通知するなど、保護者も安心できる機能があります。

給食製造を行う株式会社フレアサービスでは、業務効率化のシステムを独自に開発しました。食材管理や献立作成、帳票作成などの自動化、セントラルキッチンの生産性アップに向けた導線の可視化といった幅広い改革を実現。結果的に労働時間も削減できたそうです。

LINEアプリ上のモバイルオーダーサービス「PECOFREE」は、栄養士監修のお弁当を給食として届けてくれます。予約できるため、大人数の学校や企業が利用しやすく、フードロスも削減。お弁当の製造業者と学校や企業をつなぐ役割も果たしています。

コネクテッドロボティクス株式会社では、給食センターなど大型施設向けの食洗機ロボットを開発しています。現時点では試作品のみですが、既存のベルトコンベア式食洗システムやコンベア型食洗機と併用可能。画像認識技術などを活用して同じ種類の食器を仕分け、重ねていくことができるようです。