阪神・淡路大震災や東日本大震災などの経験・記録からわかるように、自然災害は時に甚大な被害をもたらします。ここ数年で特に注目されている南海トラフ巨大地震の30年内発生確率は、2025年1月1日に「70％〜80％（74%〜81％）」から「80％程度（75%〜82％）」に引き上げられました。もちろん、注意すべきなのは地震だけではありません。豪雨、暴風、洪水、高潮、土砂災害、干ばつ、異常高温など、近年は日本を含めた世界中で気候変動による自然災害が起こっています。

気候変動の主な要因は、温室効果ガスの増加や自然変動の影響で進行する地球温暖化です。「令和5年版 防災白書」によると、日本における100年当たりの年平均気温は1.30℃も上昇しているといいます。また、気温上昇と比例するように、1日の降水量が200ミリ以上となる大雨、1時間の降水量が50ミリ以上となる短時間強雨も頻発しているとのこと。さらに海面水温も上昇傾向にあるため、台風の勢力が強まり、これまで以上の被害が起こり得ると考えられています。

地球温暖化への対策としては、世界規模で温室効果ガス削減に向けた取り組みを実施。日本でも、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「カーボンニュートラル」を目指しています。しかし、こうした取り組みが行われるようになっても、自然災害が完全になくなるわけではありません。やはり、非常時の備えは必要といえるでしょう。

医療・介護福祉施設には、非常時でも通常業務が継続できるようにする「BCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）」の策定が義務化されています。ここでいう非常時とは、前述した自然災害だけでなく、大火災やテロ攻撃といったものも含まれます。医療・介護福祉施設は、患者や高齢者、障がい者の安全と健康を守る場所。中には、医療機器や看護師などのサポートが必要な方もいるでしょう。人によっては命の存続に関わるため、通常業務の継続はとても重要なのです。

そのBCP対策の一つが、水と食料の確保。ところが、医療・介護福祉施設では禁止食のある方、咀嚼・嚥下機能が低下している方などもいるため、食事に関しては個別の細やかな配慮が欠かせません。治療の一環や栄養管理といった役割もあり、原則として食事提供を中断するわけにはいかないのです。こうした事情を考慮すると一般的な備蓄食だけでは対応しきれないことから、災害対応力の向上が必要といわれています。食事を提供している医療・介護福祉施設では、厨房のBCP対策もしっかり行っておくと安心感につながるでしょう。

ニュークックチルの魅力は、完全調理済み食品であること。献立内容にもよりますが、施設の厨房における調理業務は大幅に削減されます。非常時でも食事を提供するために重要なのは「電源の確保」です。

ニュークックチルで使用する厨房機器は主に2種類。ほかの調理方式も同様ですが、配送された完全調理済み食品を保存する冷蔵庫は欠かせません。また、器に盛り付けた後のチルド保存から再加熱までを行う再加熱カートは、ニュークックチルだからこそ必要な機器です。再加熱カートの代わりに、冷蔵機能がないリヒートウォーマーを使う施設もあるでしょう。

いずれにせよ、共通点は「電源があれば動くこと」。非常時でも電源が落ちなければ、チルド保存された食品は衛生面での安全性が保たれ、再加熱もできるのです。停電になる可能性もあるため、施設内に非常用自家発電設備が整っていると、より大きな安心感が得られます。

ニュークックチルを導入すると、施設の厨房で行うのは基本的に盛り付けと再加熱のみになります。従来の調理業務と比べ、かなり簡略化されているため、平常時は少人数で配膳まで完了できることが大きなメリットです。非常時には、誰もが対応可能な業務であることもメリットとして加わります。

非常時は、調理職員が施設まで出勤できないこともあるかもしれません。しかし、ニュークックチルは完全調理済み食品のため、器への盛り付けと再加熱カートの設定を行えば、調理職員が不在でも食事を提供することができます。料理が苦手な職員も対応しやすく、余計な負担がかかりにくいでしょう。