地域包括ケアの主な対象者である高齢者の健康維持に欠かせないのが、バランスのとれた食生活です。主食・主菜・副菜（汁物）をそろえ、一日三食、規則正しい時間に食べることが理想的。高齢者にとってのメリットは大きく、食事支援が重視されるのは必然といえるでしょう。

病気などの原因となる低栄養を防ぐ

栄養をしっかりとることで低栄養を防止。自然と免疫力が高まり、生活習慣病の予防になります。また、フレイルや要介護状態への移行も防ぎます。

摂食・嚥下機能を維持する

食べ物をかんだり、飲み込んだりする機能が衰えにくくなり、誤嚥性肺炎のリスクも下がります。

生活リズムが安定する

食事の時間を決めることで生活リズムが安定し、睡眠の質も上がります。

毎日の楽しみが生まれる

食事のおいしさを感じることで、日常生活における楽しみや生きがいが生まれます。

認知機能を維持する

自分で食事を準備したり、誰かと一緒に食べたりする環境が、認知機能の低下を防ぎます。また、食事中の会話によって社会的なつながりを感じ、精神的に安定しやすくなります。

通院や通所が難しい在宅患者・要介護者・要支援者に対しては、訪問栄養食事指導が欠かせません。病院給食や介護給食とは異なり、在宅ケアでの食事は栄養バランスが偏りやすいといわれています。栄養状態のチェックはもちろん、献立についての具体的なアドバイス、摂食・嚥下機能にあわせた食形態の提案など、対象者に適した食生活をサポートする大切な役割があります。

地域包括ケアでは、医療・介護福祉サービスを定期的に受けていない地域住民にも、栄養状態や食生活に関する相談窓口が必要と考えられています。全国各地に設置された栄養ケア・ステーションは、その役割を担う代表格といえるでしょう。2025年4月1日時点で535拠点あり、4,771名の管理栄養士・栄養士が活躍しています。先に述べた訪問栄養食事指導と同様、基本的には病気の治療や介護予防、健康維持などに向けた食生活をサポートします。

また、栄養ケア・ステーションには、病院や健康保険組合などに管理栄養士・栄養士を紹介する役割もあります。このような連携体制を整えることで、地域包括ケアの機能性はさらに高まります。

栄養について有益な情報を発信する講演会、栄養改善のための料理教室などを企画し、地域住民に参加してもらうことにも大きな意味があります。「家族が近くにおらず、一人暮らしをしている」「調理に不慣れで何を作ればいいかわからない」といった状況にある場合、栄養バランスが偏ったり、低栄養状態に陥ったりする可能性が高くなります。だからこそ、講演会や料理教室によって食生活改善のきっかけをつくることも大切な役割といえるでしょう。

食生活改善推進員や介護サポーターなどのボランティアを含め、地域住民の栄養ケアに携わる人材の育成も重要です。自治体（都道府県や市町村）の方針に沿って活躍できる人材を増やすことで、地域包括ケアも充実します。

在宅ケアを支える訪問栄養食事指導については前述したとおりです。しかし、食事の準備や買い物に不安を感じる高齢者も少なくありません。つまり、指導内容を完璧に反映できる人ばかりではないのです。そうした背景があることから、地域包括ケアでは民間企業や自治体が提供する配食・会食サービスも食事支援の一つとして扱っています。在宅ケアでも利用しやすい点は大きな魅力であり、それぞれ次のようなメリットがあります。

配食サービス

栄養バランスのとれた食事が自宅まで届きます。一人暮らしの場合、調理や買い物などの負担がなくなるだけでなく、配達のたびに安否確認ができることも大きなメリットです。介護食や減塩食などに対応したサービスもあり、健康状態にあわせて選ぶことができます。

会食サービス

主に一人暮らしの高齢者を対象に、会食の機会を提供するサービスです。会話などで精神的な充実感を得ることができ、食欲低下の防止、食事量の維持、栄養状態の改善なども期待できます。